環境教育

１．環境教育について

地域および地球環境の保全に向けて、市民レベルから国際協力までの幅広い活動がおこなわれています。
各界階層での自発的な環境保全活動はますます重要になり、環境行政においても体系的な取組みが強化されています。
その一環として、2003年7月に「環境の保全のための意欲の増進及び環境教育の推進に関わる法律」が公布され、事業者の環境教育の推進においてもなお一層の弾みがつくものと思われます。

２．あらゆる側面からのアプローチがポイント

環境保全活動には、経営トップから一人ひとりの担当者まで、それぞれの役割・立場にあった知恵と行動が大切です。
当社は鉄鋼、造船、エンジニアリング、エレクトロニクス、マンション建設、化学、新素材の生産活動、研究開発、サービスを通じて培った環境技術、環境計測技術、環境マネジメントや、さらには小集団活動の運営ノウハウを駆使して、経営層から職場の第一線に至るまでのさまざまな環境教育、訓練のご要望にお応えします。

教育・研修内容

• 環境経営
• 環境法規
• 環境保全技術
• ライフサイクルアセスメント手法
• 環境マネジメントシステム
• 環境計測
• 小集団アプローチ

３．専門家・講師

環境マネジメントシステム審査員、環境カウンセラー、環境計量士などさまざまな分野における多数の環境有資格者を擁しており、ニーズに応じた適切な人材をアドバイザーあるいはセミナー講師として派遣します。